熱い視線を集める社員研修!背景には人材難が

2018年1月27日

社員教育に力を注ぐ企業が増加

社会的な就職難で「就職氷河期」と呼ばれた時代が去り、現在は企業にとって頭の痛い求人難の時代に突入しています。大卒者の内定辞退が5年前の3倍に跳ね上がるなどバブル時代を髣髴とさせる売り手市場が復活し、若年層の離職率上昇もあって人材の確保と定着が企業の喫緊の課題に浮上。これらの課題解決に向けて社員研修が関心を集め、力を注ぐ企業が増加しています。

適切な研修が企業の発展につながる

社員教育には「社員のモチベーションを高め会社に利益をもたらす人材に育てる」「会社の理念や目標を社員個々に浸透させ、結束を強化する」「コンプライアンスを徹底し、対外的な信用を高める」「社員間のコミュニケーションを図り、会社への帰属意識を高める」などの目的があり、各企業はそれぞれの狙いに応じた研修を実施しています。また、研修の実施方法として自社の管理職などが講師を務める社内研修のほか社外から講師を迎えたり、社員が会社の外に出る社外研修という選択があります。経営者や幹部は社員研修を行う目的を明確にした上で、適切な方法を選ぶことが大切です。

社内研修と社外研修の注意点は?

人材確保が困難な現代の企業にとって、ヘッドハンティングのような形で他社の人材を採用することは難しくなりました。限られた人材を教育し、有能な「人財」へと成長させることが企業の存続と発展のカギと言えるでしょう。社内研修は自社の理念を浸透させ、会社への帰属意識を高めるのに適した方法ですが、自社であるがゆえの緊張感の欠如や「やらさている感」には要注意。社外研修の場合は外部講師に研修の目的をしっかり伝え、狙い通りの研修ができるかによって成否が分かれます。社内、社外の研修をうまく組み合わせて人材育成を図りましょう。

社員研修は、一人一人が会社の業務に対して、改めて見つめ直す機会でもあります。仕事に対する情熱、向上心、そして意識が企業として社員が一丸となれるかどうか、再確認ができる場でもあります。